日本添乗サービス協会（TCSA）は、3月24日に通常総会を開催し、終了後にメディア各社のインタビューに応じた。2020年上期はコロナの影響でツアーが軒並みキャンセルとなった。下期にはGo Toトラベルにより国内添乗は一時的に回復したものの、依然として海外添乗はなく、Go Toトラベルの一時停止を受け業界は再び非常に厳しい状況に置かれている。TCSA会長の三橋滋子氏は、引き続き会員各社の事業継続を支援し、添乗員の離職防止策を取っていきたい考えを示した。

　添乗期間のみ雇用契約を結ぶ派遣添乗員は、当初雇用調整助成金の対象外となっていたが、TCSAでは他の観光関連団体と共に政府に働きかけ、特例として給付が認められた。また会員各社は、スタッフの添乗員としての経験やスキルを活かし、専門学校の講師やGo Toトラベルの事務局、DMO、受付など、観光周辺産業や異業種への派遣も積極的に行い、人材の業界への繋ぎとめを図っている。

　2021年はオリンピック・パラリンピックもあり、インバウンドへの対応を強化する方針だという。昨年コロナのため実現できなかったインバウンド検定も6月に実施予定だ。インバウンド検定は増加する訪日客のサポートをする人材を育成する目的で準備が進められてきた。初級、中級、上級の3段階があり、今年は東京で初級のみを開催する。初級は実務未経験でも受験可能。旅行関連の基礎知識に加え、語学力も問われるという。

　TCSA副会長の和田修寛氏は、「人が集える喜びをバックアップしていきたい」といい、ポストコロナの旅行では添乗員の存在がこれまで以上に安心感を生むことを強調。「しっかりと経験を積んだ人材がサポートすることが海外旅行再開の上で必要不可欠になる。それまで頑張っていきたい」と締め括った。